名古屋のホテルに泊まった姉。
2011/05/18(水)
姉は、現在音楽のお仕事で日本全国をまわっています。あるツアーの時には、名古屋のホテルに宿泊したそうです。その名古屋のホテルでは、名古屋の名物のひつまぶしが、一番美味しかったと言っていました。また、味噌カツもたいへん美味しくて、ボリュームがあったと言っていました。自分達家族には、名古屋のお土産を送ってくれました。
先日ビジネスホテルの予約をしたくネットで申し込みましたが、三か月前からの予約しかできないと表示がでました。早速電話でホテルに事情を聞くと1500円で優待会員になれて半年前からの予約可能です。一度会員代金を支払えば優待の権利は永久です。ホテルによってサービスは違うと思いますが各々のホテルの予約に特典はあると思います。ネットで予約する時代、しかしながら電話で予約するのも、会話の中から優待制度のこと、雪情報、飛行機状況などを入手できて良いものだと思います。良い旅、良いビジネス、そのためには情報が一番です。
民主、自民、公明３党は２０日、東日本大震災で被災した事業者の借金（ローン）を買い取り、事業再建を後押しすることを柱とした「二重ローン」対策で最終合意した。
主に中堅企業を対象にした既存の機構では救済が難しい小規模事業者や農林水産事業者らのローンも買い取れる新機構を設置し、新・旧の機構を併存させることで、幅広い救済を可能にする点が特徴だ。
３党は、新機構設置を主張する自民党などが提出した「東日本大震災事業者再生支援機構法案」を衆院で修正する方針で、同法案は今国会で成立することが確実となった。
３党の合意では、既存の「産業復興機構」と、自営業など零細事業者を対象とする新規の「東日本大震災事業者再生支援機構」を併存させることを同法案の付帯決議に明記することとした。
東日本大震災で津波被害を受けた宮城県山元町の坂元中学校（渡辺裕之校長）と、励ましの手紙を出した墨田区横網の区立両国中学校（小川崇校長）の交流が進んでいる。９月には坂元中の生徒が修学旅行で立ち寄り、１０月２１日に開かれる坂元中の文化祭では、両国中生徒のアンケートを発表する予定だ。被災直後に取り合った連絡が縁で、２００キロ以上離れた同世代の絆が深まろうとしている。
手紙は３月、震災報道を見た両国中の当時の３年生約１９０人が「被災地の中学生のために何かできることはないか」と考え、書いた。宮城県教育委員会を通じて坂元中へ送付。避難所となっていた体育館に掲示されたという。
７月、今度は坂元中の生徒が返事を書いた。同校は３分の１の生徒の家が津波で流され、生徒２人が犠牲となっていた。
〈ぼくはこの災害で野球部の後輩を１人失いました。「何でですか」と笑いながらつっこまれたのが最後の言葉です。あの時から誰かと別れるとき「グッドラック」と言うようにしています。二度と会えないかもしれない。あり得ないと思っていたことがあり得たからには、また会えることを祈って「グッドラック」と言います。皆さんには、過ぎた一日を後悔しないよう前向きに毎日を過してほしいです〉
被災した生徒は、思い思いに近況をつづっていた。
夏が過ぎ、延期になっていた修学旅行が決まり、「励ましのお礼を直接言いたい」という坂元中生徒の声を受け、対面が実現した。
９月１６日、坂元中３年生の２５人を代表して生徒会長の横山一紀君が「被災して３日後に手紙を書いてくれた皆さんにお礼を申し上げます。郷土の復興と高校受験に向けて力強く歩みたい」とあいさつ。両国中生徒会長、畠山かおりさんは「皆さんに会えてうれしい。これから交流も続けたい」と歓迎した。
坂元中の渡辺校長は「混乱の中でメッセージが届いた。こんなにも日本中の方々が、同じ中学生が、何か力になりたいという思いを持っているのかと力強い思いがした」と両国中の好意にお礼を述べた。
さらに坂元中の生徒は「山元町の紹介」「復興に向けた活動紹介」「震災から学んだこと」を発表し、節電に関するインタビューも行った。
この結果は、今月２１日の文化祭で発表。掲示のほか、ステージ上でプロジェクターを使って発表し、寸劇も準備しているという。
坂元中の佐々木貴子教頭は「多くの生徒が『修学旅行でいちばんの思い出は両国中の皆さんと話したこと』と感想を話している。震災後の文通と今回の訪問をきっかけに、今後も交流を続けたい」といい、両国中も「文化祭で発表すると聞いたので、反響を知りたいし、これからも連絡を取り合っていきたい」としている。
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２０日午前９時２０分頃、東京都台東区東上野のマンション建設現場で、１０階部分（高さ約２０メートル）の足場の解体作業中、鉄パイプ１８本が落下、地面に跳ね返った鉄パイプ（長さ２・２メートル、重さ約４キロ）が通行人の横浜市の自営業男性（６２）の頭にあたった。
男性は右側頭部を約２０センチ切る重傷を負ったが、命に別条はないという。警視庁上野署は、鉄パイプを地上に下ろす際の固定が不十分だったのが原因とみて、業務上過失傷害の疑いで工事関係者から事情を聞いている。
同署幹部によると、現場では当時、足場に使われていた鉄パイプ１８本を縦に束ね、直径約３５センチ、深さ約３０センチの袋に入れて、作業員３人が手作業で下ろそうとしていた。数メートル下ろしたところでバランスが崩れ、ばらばらに落下したという。
