肌にトラブルが多い私。でも、エチケットとして医療脱毛は考えてみたいと思っています。値段などを調べてみますが、やはり肌トラブルの多い自分としては値段では決定できないようです。医療脱毛であれば、少し高価格にはなるかも知れませんが、デリケートな肌を傷めないように進めてくれるであろうと思います。一刻も早く脱毛に挑戦したいです。
自分は、お酒に弱いのかわかりませんが飲むとすぐ「赤ら顔」になります。顔が赤くなる人は、体質的にお酒が合わないといいますが、それは正しいと思います。どんなお酒でも一杯目で赤くなってしまい、少しセーブする合図になります。それでも最近は「赤ら顔」になっても、そのままぐいぐい飲めるようになり、また体質が変わったのかななんて思っています。
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★新日本製鉄<5401.T>と住友金属工業<5405.T>が2012年10月をめどに経営統合すると発表。粗鋼生産でアルセロールミタル<ISPA.AS>に次ぐ世界第2位グループに浮上へ。 [東京]
★エジプトの首都カイロでムバラク大統領の支持者と反体制派の衝突が続く。衝突による死者は8人に。 [カイロ]
★英国政府がサイバースペースでの行動基準の策定を提唱へ。ヘイグ外相が今年国際会議を主催して原案を提示すると発表へ。 [ロンドン]
[その他]
★格付け会社のムーディーズ・インベスターズ・サービスとスタンダード・アンド・プアーズ(S&P)、金融危機の一因になったとする批判や当局による規制強化にもかかわらず、今年も収入が増加すると予想。 [ニューヨーク]
[東京 4日 ロイター]
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(CNN) ハイチの選挙管理委員会は3日、大統領選の決選投票をミルランド・マニガ元大統領夫人とポップ歌手ミシェル・マーテリー氏の間で実施すると発表した。プレバル現大統領の推すジュード・セレスタン候補は落選となった。
決選投票は3月20日に実施され、結果は4月16日以降に発表される。
大統領選は昨年11月28日に投票が行われ、選管は12月初旬に、マニガ氏が最多の得票を獲得したが当選に必要な過半数には届かなかったため、速報値で次点とされたセレスタン氏との間で決選投票を行うと発表した。
これに対して3位とされたマーテリー氏が、自分の得票はセレスタン氏を上回ったはずだと異議を唱えた。首都ポルトープランスなど各地では抗議デモが暴徒化。車やタイヤが燃やされたり、セレスタン氏の選挙事務所が放火されたりするなど混乱が広がった。
米州機構(OAS)は選挙結果を独自に調査した結果、決選投票にはマーテリー氏が臨むべきだと勧告。米国などもプレバル大統領に対し、OASの勧告を尊重するよう圧力をかけていた。
ハイチは昨年1月の大地震で復興の途上にあり、秋以降はコレラの流行に見舞われている。厚生省によると、1月28日現在で感染者は21万6000人、死者は4131人に上っている。
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【ニューヨーク時事】3日のニューヨーク外国為替市場の円相場は、堅調な米経済指標を手掛かりとした円売り・ドル買いに一時軟化したものの、夕方までにほぼ値を戻した。午後5時現在は1ドル=81円57〜67銭と、前日同時刻比07銭の円安・ドル高。
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英蘭資本の石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルは3日、2010年通期の純利益(在庫評価額の変動除く)が186億4,300万ドルとなり、前期比90%増加したと発表した。原油価格の上昇と生産量の増加が後押しした。同業大手BPがメキシコ湾原油流出事故の影響から通期で赤字に転落したのとは対照的で、競合に大きく水をあけた格好となった。
川上部門の純利益は91%増の159億3,500万ドル。液化天然ガス(LNG)の販売量が25%拡大したうえ、価格が前期に比べて大きく上昇したことも寄与した。一方、川下部門は前期の2億5,800万ドルから29億5,000万ドルと11倍以上も増えている。化学製品と石油製品の販売量がそれぞれ前期に比べて13%、5%伸びたことが大きい。
第4四半期(10〜12月)では純利益が前年同期に比べて5倍近く拡大しているものの、市場予想をやや下回った。精製事業での利益率の低下や石油価格の上昇で川下部門の販売利益率が不安定となったことなどが響いたため。石油と天然ガスの通期の生産量は、原油換算で1日当たり331万4,000バレルと前期に比べて5%増加している。
同社はこれまで石油・ガスの開発に多額の資金を投じており、昨年には6つのプロジェクトが稼働した。2012年の石油と天然ガスの生産量を2009年に比べて11%拡大する目標に一段と近づいた。今年は250〜270億ドル程度を投じる計画で、カタールやブラジルでも新たなプロジェクトに着手する。ピーター・ボーサー最高経営責任者(CEO)は、「シェルには、いくらでも進展の余地がある」と自信を示している。
■BP、北海油田の安全問題で当局が通告
英国安全衛生庁(HSE)は2日、BPに対して北海の石油掘削装置3基で安全上の不行き届きを是正するよう命じたことを明らかにした。同社のボブ・ダドリーCEOは前日に、洋上エネルギー開発でBPを最も安全な企業にすると強調した矢先のことだった。
問題が発覚したのは昨年9月で、ダドリーCEOの就任前。このうち1カ所では一部設備の腐食に気付きながら操業を続けたため惨事にいたったという。HSEは負傷者の有無については明らかにしていない。このほか原油漏れで従業員が被るリスクに対して適切な対応を怠ったことや救命ボートの数が不十分なまま操業していたことを指摘している。ただし、いずれも11月末時点の改善通告にとどまっており、操業停止などの措置はとられなかった。
BPは「すでに改善に向けた行動をとっている」と釈明し、昨年中に北海油田での安全性は格段に向上したと説明している。